投資信託の疑問解決

これまでお読みいただいたコンテンツとあわせてより理解を深めていただけるように、投資信託に関する疑問について解説しています。

運用会社（委託者）は投資信託を作り（設定）、投資家から預かった資金（信託財産）を運用します。経済・金融情勢などに関するさまざまなデータを収集・分析し、専門家がノウハウを駆使しながら、信託財産をどの資産にどのくらい投資するのかを考え、信託銀行に対して運用を指図します。
販売会社は、投資家と投資信託をつなぐ窓口です。投資家ごとの口座を管理し、投資信託の販売や換金、分配金・償還金の支払いなどを行います。

銀行や証券会社など金融機関の窓口でご相談いただけます。

投資信託の1商品のことを、ファンドと呼ぶことがあります。

運用のプロフェッショナルと呼ばれるファンドマネージャーが独自の運用手法に基づき投資銘柄や資産配分を決定し、株価指数等の動きを上回る投資成果を目標とするファンドのことです。

市場平均（ベンチマーク）と同じ動きをする運用を目指すファンドのことです。

ファミリーファンド方式で運用する投資信託のうち、実際に投資家が資金を投資し、購入しているファンドのことです。ファミリーファンド方式においては、このベビーファンドの信託財産の全部または一部をマザーファンドに投資して、マザーファンドにおいて実質的な運用を行います。

ファミリーファンド方式の投資信託において、ベビーファンドから投資された資金を用いて有価証券等へ実質的に投資を行うファンドのことです。運用の効率化を目的として、複数のベビーファンドの資金を集めて合同運用するためのファンドをいいます。

投資家から投資された資金をまとめた投資信託をベビーファンドとし、その資金の全部または一部をマザーファンドに投資して、マザーファンドにおいて実質的な運用を行う仕組みです。複数のファンドをまとめて運用することで、資金の流出入管理が容易となり、資金効率が改善します。また、規模の大きさを活かした売買コストの削減効果も期待されます。

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  上記はイメージ図であり、ファミリーファンド方式の一例です。

株式や債券などに直接投資するのではなく、複数の投資信託を投資対象としているファンドのことをいいます。ファンド・オブ・ファンズは、複数の投資信託を組み合わせて運用スタイルを分散させることを通じて、リスクの分散が期待されるなどが特徴の一つとされています。

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  上記はイメージ図であり、ファンド・オブ・ファンズの一例です。

• ベビーファンドのみ信託報酬がかかる
• ベビーファンドはマザーファンド以外に株式や債券に投資してもよい
• 投資するマザーファンドは1つでも複数でもよい
• マザーファンドは同じ運用会社で設定されたもののみ

• ファンドと投資先ファンドの両方の信託報酬がかかる（実質的な信託報酬率という）
• ファンド以外の投資は短期金融商品などのみ、直接株式や債券に投資することはできない
• 原則として複数ファンドに投資する
• 他の運用会社のファンドにも投資することができる

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  上記は主な違いであり、すべての情報を網羅したものではありません。

為替ヘッジとは、為替の変動による基準価額への影響を低減させる運用手法です。字面の通り、為替ヘッジをしているものは「為替ヘッジあり」、為替ヘッジをしていないものは「為替ヘッジなし」といいます。為替予約取引やNDFを活用し為替ヘッジを行うことにより、為替ヘッジをしなかった場合と比較して安定した値動きが期待されます。ただし、為替ヘッジにより、為替変動リスクを完全に排除できるものではありません。
なお、為替ヘッジを行う場合、例えば円の金利がヘッジ対象通貨の金利より低い場合は、これらの短期金利差に由来する為替取引によるコスト（為替ヘッジコスト）が生じ、基準価額にマイナスの影響となります。また為替ヘッジコストは、為替ヘッジを行う際の為替市場の状況によっては、金利差相当分以上のヘッジコストとなる場合もあります。円の金利がヘッジ対象通貨の金利より高い場合は、その短期金利差相当分の為替取引によるプレミアム（為替ヘッジプレミアム）を受け取ることが期待できます。

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  為替市場の状況によっては、収益または費用が、金利差相当分からカイ離する場合があります。
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  上記の図は為替取引によるプレミアム／コストの概念を説明するイメージ図であり、将来の投資成果をお約束するものではありません。

株式とは、企業が事業資金を集めるために発行する出資証券のことです。

債券などに比べ、価格変動が相対的に大きい一方、平均的なリターンは相対的に高くなる傾向があります。

• 購入した株式の値上がりによって売却益が得られます。
• 企業が得た利益を株主に還元する配当金が受け取れます。

• 購入した株式が値下がりする可能性があります。
• 投資先企業が経営破綻し、株式の価値がなくなる可能性があります。

債券とは、国や地方公共団体、企業などが資金を借り入れるために発行する、資金の返済日や利子の条件を明確にした借用証書のようなものです。

株式などに比べ、一般的に大きなリターンは期待できないものの、価格変動が相対的に小さい傾向があります。

• 満期まで保有すると額面金額が受け取れます。
• 一般的に保有期間中、一定の利子が受け取れます。
• 途中で売却することができます。

• 途中で売却する場合、価格が値下がりする可能性があります。
• 購入した債券の発行体が経営破たんし、元利金が受取れなくなる可能性（デフォルトリスク）があります。

リート（REIT）とは、投資家から集めた資金でオフィスビル、商業施設、マンション、倉庫などの不動産を取得し、そこから得られる賃料や不動産売却益等を投資家に分配する仕組みの投資信託です。

債券や株式などの資産と異なった値動きをする傾向があります。そのため、分散投資効果が期待できる資産であるといわれています。

• 実物の不動産への投資より少ない金額から購入できます。
• 少額で複数不動産への分散投資が可能です。
• 収益のほとんどが分配されるため、相対的に高い利回りが期待できます。

• 物件価格や賃料の低下、また、金利上昇時の借入金負担の増加などにより、リートの価格が値下がりする可能性があります。
• リートの運営が破綻し、配当金の停止やリートの価値がなくなる可能性があります。

証券取引所に上場されている投資信託です。
「Exchange Traded Fund」の頭文字をとってETFとよばれています。
一般的な投資信託とは異なり、ETFは証券取引所に上場され、市場で売買が行われているため、上場株式と同じように売買を行うことができます。

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  ETFは一般的な投資信託と比較して、次のような理由から運用管理費用（信託報酬）が低い傾向となっています。

• ETFは、一般の投資信託と異なり、運用管理費用（信託報酬）のうち販売会社に支払う部分がない。
• ETFは、主に株価指数など特定の指標への連動を目指す運用を行うため、企業調査などのコストが少ない。

上記は各ワードに対する特徴や魅力、リスク、一般的な説明であり、すべての情報を網羅しているものではありません。
実際に投資を行う際には、各ファンドの交付目論見書等をご確認の上、リスクや費用等をしっかりと認識して投資を行ってください。