三菱UFJアセットマネジメント

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「iDeCo」はご自身で運用する制度です!

  • iDeCoに加入すると、ご自身で運用商品を選ぶ必要があります。
  • 運用商品は、ご自身で選択する運営管理機関毎に用意されている商品ラインナップから選べます。 具体的には投資信託の他、定期預金等の元本確保型商品から自由に組み合わせる事が出来ます。

三菱UFJアセットマネジメントの確定拠出年金ファンド

確定拠出型年金ファンド一覧

投資信託とは？

投資信託の主な特徴

  • 投資者から集めたお金をひとつの大きな資金としてまとめ、運用の専門家が主に国内外の株式や公社債等に投資・運用を行います。
  • 運用成果(利益あるいは損失)は投資者に還元されます。
  • 投資信託は預貯金と異なり、値動きのある証券を投資対象としているため、投資元本が保証されているものではありません。
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    上記は、投資信託の一般的な特徴をイメージした図および説明であり、すべてを網羅しているわけではありません。
デメリット 1. 元本保障がない 2. コストがかかる 3. 運用等に関して、投資者の意思は反映されない メリット 1. 少額から投資可能 2. 専門化が運用 3. 分散投資でリスクの軽減が可能 4. 個人では投資しにくい国や地域、資産に投資可能 5. 高い透明性

各資産の概要

投資信託を通じて投資する主な組入れ資産は債券・株式・リート等です。

各資産の概要を知っておきましょう。

債券：安定性が期待されます。株式：成長性が期待されます。リート：安定性と成長性が期待されます。
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    上記資産への投資においては、リスクを負うことになります。くわしくは、【投資信託のご購入に際しての留意事項】をご覧ください。
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    上記は、投資信託の主な組入資産の概要をイメージした図および説明であり、すべてを網羅しているわけではありません。

リスクとリターンの関係は?

投資する資産を選ぶときには、各資産の「リスク」と「リターン」に注目しましょう。

リスクとリターンのイメージ：資産運用におけるリスクとは、価格が変動することによる損益のブレを意味します。リターンが大きい資産ほど、リスクも大きくなる傾向があります。
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    上図はリスクとリターンの概念をご理解いただくためのイメージであり、必ずしも市場の動向がこのとおりになることを示唆・保証するものではありません。
    また、特定の資産の値動きを示唆するものではありません。
各資産の年間リターンとリスク（円換算ベース）（期間：2007年～2021年）：国内債券 リスク（標準偏差）1.3% リターン平均値1.7% 最大値4.2% 最小値-0.8%。海外債券 リスク10.9% リターン平均値3.5% 最大値22.6% 最小値-15.5%。国内株式 リスク21.7% リターン平均値5.5% 最大値54.4% 最小値-40.6%。海外株式 リスク25.9% リターン平均値11.1% 最大値53.7% 最小値-52.9%。国内リート リスク25.2% リターン平均値8.0% 最大値41.1% 最小値-48.6%。海外リート リスク27.8% リターン平均値8.1% 最大値49.9% 最小値-56.7%。

（出所）Bloombergのデータを基に三菱UFJアセットマネジメント作成

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    上記は指数（株式とリートは配当込）を使用しています。指数については【本資料で使用している指数について】をご覧ください。
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    海外債券、海外株式、海外リートは、米ドルベースの指数を使用しており三菱UFJアセットマネジメントが円換算しています。
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    リスクは、年次騰落率の標準偏差です。
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    計測期間が異なる場合は、結果も異なる点にご注意ください。
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    上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。
各資産のリスク・リターン比較（円換算ベース）（期間：2007年～2021年）

資産毎の各年の収益率は?

各資産の「リスク」と「リターン」を踏まえ、では、いつどの資産に投資すれば良いのでしょうか?

資産毎の各年の収益率（円ベース）：2015年 第1位国内株式12.1% 第2位国内債券 1.1% 第3位海外株式 -0.9% 第4位 海外債権 -4.5%。2016年 第1位海外株式5.7% 第2位国内債券 3.0% 第3位国内株式 0.3% 第4位 海外債権 -3.0%。

「やっぱり投資って難しい...」そう思った方は、次の表の一番右の欄「4つの資産への均等投資」の結果をご覧ください！
一つの資産だけに投資するのではなく、複数の資産に投資することで収益率を安定させることが出来ます。

資産毎の各年の収益率（円ベース）：4つの資産への均等投資した場合、2015年 2.1%。2016年 2.0%。

国内債券:NOMURA-BPI総合

海外債券:FTSE世界国債インデックス(除く日本、円ベース)

国内株式:東証株価指数(TOPIX)配当込み

海外株式:MSCIコクサイ インデックス(除く日本、米ドルベース)配当込み(円換算)

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    円換算にあたっては委託会社が計算しています。
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    4つの資産への均等投資は、各資産に25%ずつ投資し、毎月末にリバランスを行って計算しています。上記は各年毎の収益率であり、複利ではありません。

上記は、過去の実績・状況、作成時点での見通しまたは分析です。これらは、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。また、税金・手数料等を考慮しており ません。
計測期間が異なる場合は結果も異なることにご注意ください。上記は指数を使用しています。指数については【本資料で使用している指数について】をご覧ください。

各資産の年間リターンの推移（円換算ベース）（期間：2007年～2021年）
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    上記は指数（株式は配当込）を使用しています。指数については【本資料で使用している指数について】をご覧ください。
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    海外債券、海外株式は、米ドルベースの指数を使用しており三菱UFJアセットマネジメントが円換算しています。
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    4資産は、国内債券・海外債券・国内株式・海外株式の年間リターンの平均値です。
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    上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。

ここからは、iDeCoで活用したい「3つの投資の工夫」をご紹介します

3つの投資の工夫①　分散投資(資産の分散)

値動きの異なる複数の資産に投資することで、「リスク=損益のブレ」の低減効果が期待できます。
各資産の値動きはバラバラですが、それぞれの資産に分散投資を行うことで、毎年の収益率が平準化されます。

各種資産と4資産分散の値動き（円換算ベース）：4資産分散だと、相対的に値動きが穏やかに。

（出所）Bloombergのデータを基に三菱UFJアセットマネジメント作成

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    上記は指数（株式は配当込）を使用しています。指数については【本資料で使用している指数について】をご覧ください。
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    海外債券、海外株式は、米ドルベースの指数を使用しており三菱UFJアセットマネジメントが円換算しています。
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    4資産は、国内債券・海外債券・国内株式・海外株式を1/4ずつ組み合わせたポートフォリオです。月次でリバランスしています。
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    上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。

3つの投資の工夫②　長期投資

投資期間は長いほどリターンの変動幅が小さくなり、収益が安定化することが期待されます。
iDeCoでは原則60歳以降の受け取りとなるため、早く始めることが長期投資に繋がります。

4資産分散の投資期間別年率リターン（円換算ベース）：投資期間1年 296回のうち、69%の205回がプラス。投資期間5年 248回のうち、81%の202回がプラス。投資期間10年 188回すべてがプラスに。長く投資すれば収益がより安定。

（出所）Bloombergのデータを基に三菱UFJアセットマネジメント作成

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    上記は指数（株式は配当込）を使用しています。指数については【本資料で使用している指数について】をご覧ください。
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    海外債券、海外株式は、米ドルベースの指数を使用しており三菱UFJアセットマネジメントが円換算しています。
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    4資産は、国内債券・海外債券・国内株式・海外株式を1/4ずつ組み合わせたポートフォリオです。月次でリバランスしています。
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    上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。

3つの投資の工夫③　時間分散

iDeCoでは原則、毎月決まった日に掛金を拠出する「積立投資」を行うことになります。
投資信託を使って積立投資をした場合の効果について確認してみましょう。

一定の金額で投資を続けると、投資信託の場合、基準価額が高いときには少ない口数を購入し、基準価額が低いときには多くの口数を買えるので、結果として平均購入単価を平準化することができます。

これが「ドル・コスト平均法」です。

基準価額（1万口あたり）の変化と買付口数のイメージ：1万円ずつ5回に分けて投資した場合の平均買付単価8,072円、買付口数61,944口。1度に5万円投資した場合のの平均買付単価10,000円、買付口数50,000口。
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    上記はシミュレーションの際に設定した条件であり、実際の運用成果とは異なります。また、税金・手数料等を考慮しておりません。長期にわたり、価格が上昇または下落した場合は、時間分散の効果が得られない場合があります。
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    積立投資は将来の収益を保証したり、相場下落時における損失を回避するものではありません。

3つの投資の工夫を踏まえて、iDeCoで賢く運用を始めましょう

iDeCoは「60歳までの長期投資」「一定の掛金を特定日に拠出する時間分散投資」の制度です。

iDeCoを活用して、賢く運用を始めましょう!

iDeCoに関する投資信託のリスクとお客さまにご負担いただく費用について

投資信託に係るリスクについて

投資信託は、主に国内外の株式や公社債等の値動きのある証券を投資対象としているため、当該資産の市場における取引価格の変動や為替の変動等により基準価額が変動します。これらの運用により信託財産に生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。

投資信託は預貯金と異なります。また、投資信託は、個別の投資信託毎に投資対象資産の種類や投資制限、取引市場、投資対象国等が異なることから、リスクの内容や性質が異なりますので、ご投資にあたっては投資信託説明書（交付目論見書）、目論見書補完書面等をよくご覧ください。

投資信託に係る費用について

ご投資いただくお客さまには以下の費用をご負担いただきます。

購入時に直接ご負担いただく費用
  • 確定拠出年金でご購入の場合は、購入時手数料はかかりません。
購入時・換金時に直接ご負担いただく費用
  • 信託財産留保額…ファンドにより変動するものがあるため、事前に金額もしくはその上限額またはこれらの計算方法を表示することができません。
投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用
  • 運用管理費用（信託報酬）…上限 年3.41％（税込）
    （有価証券の貸付の指図を行った場合）
    有価証券の貸付の指図を行った場合には品貸料がファンドの収益として計上されます。
    その収益の一部を委託会社と受託会社が受け取る場合があります。
    この場合、ファンドの品貸料およびマザーファンドの品貸料のうちファンドに属するとみなした額の上限55％（税込）の額が上記の運用管理費用（信託報酬）に追加されます。
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    一部のファンドについては、運用実績に応じて成功報酬をご負担いただく場合があります。
その他の費用・手数料
  • 上記以外に保有期間等に応じてご負担いただく費用があります。投資信託説明書（交付目論見書）、目論見書補完書面等でご確認ください。
  • ※
    その他の費用・手数料については、売買条件等により異なるため、あらかじめ金額または上限額等を記載することはできません。

上記の費用（手数料等）については、保有金額または保有期間等により異なるため、あらかじめ合計金額等を記載することはできません。

ご注意

上記に記載しているリスクや費用項目につきましては、一般的な投資信託を想定しております。費用の料率につきましては、三菱UFJアセットマネジメントが運用するすべての公募投資信託のうち、ご負担いただくそれぞれの費用における最高の料率を記載しております。投資信託に係るリスクや費用は、それぞれの投資信託により異なりますので、詳細については運営管理機関にお問い合わせください。

ご留意事項

本資料で使用している指数について

国内債券：NOMURA-BPI総合

NOMURA-BPI総合とは、野村フィデューシャリー・リサーチ&コンサルティング株式会社が発表しているわが国の代表的な債券パフォーマンスインデックスです。

海外債券：FTSE世界国債インデックス（除く日本）

FTSE世界国債インデックス（除く日本）は、FTSE　Fixed Income LLCにより運営され、日本を除く世界主要国の国債の総合収益率を各市場の時価総額で加重平均した債券インデックスです。

国内株式：東証株価指数（TOPIX）

東証株価指数（TOPIX）とは、日本の株式市場を広範に網羅する時価総額加重方式の株価指数で、株式会社JPX総研が算出しています。

海外株式：MSCIコクサイ インデックス

MSCI コクサイ インデックスとは、MSCI Inc.が開発した株価指数で、日本を除く世界の先進国で構成されています。

国内リート：東証REIT指数

東証REIT指数とは、東京証券取引所に上場している不動産投資信託証券全銘柄を対象として算出した指数です。

海外リート：S&P先進国REITインデックス（除く日本）

S&P先進国REIT指数（除く日本）とは、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスLLCが公表している指数で、日本を除く先進国の不動産投資信託（REIT）および同様の制度に基づく銘柄を対象に浮動株修正時価総額に基づいて算出されています。
本資料中の指数等の知的所有権、その他一切の権利はその発行者および許諾者に帰属します。また、発行者および許諾者が指数等の正確性、完全性を保証するものではありません。各指数等に関する免責事項等については、委託会社のホームページ（https://www.am.mufg.jp/other/disclaimer.html）を合わせてご確認ください。

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