ファンドの目的

日本を含む世界各国（新興国を含みます。以下同じ。）の株式等を実質的な主要投資対象とし、主として中長期的な値上がり益の獲得をめざします。

ファンドの特色

長期の視点で成長が期待される世界各国の株式等に投資を行います。

外国投資法人であるベイリー・ギフォード・ワールドワイド・ロング・ターム・グローバル・グロース・ファンドの円建外国投資証券への投資を通じて、主として日本を含む世界各国の株式等（DR（預託証券）を含みます。以下同じ。）に投資を行います。また、マネー・マーケット・マザーファンドへの投資も行います。

投資にあたっては、国や地域、業種、時価総額に捉われずに、個別企業に対する独自の調査に基づき、長期の視点で高い成長が期待される企業の株式等に厳選して投資を行います。

外国投資法人の運用は、ベイリー・ギフォード・インベストメント・マネジメント（ヨーロッパ）リミテッドが行います。

ベイリー・ギフォード・インベストメント・マネジメント（ヨーロッパ）リミテッドは、ベイリー・ギフォード・オーバーシーズ・リミテッドの子会社で、実質的な運用はベイリー・ギフォード・オーバーシーズ・リミテッドが行います。

原則として、為替ヘッジは行いません。

年1回の決算時（1月25日（休業日の場合は翌営業日））に分配金額を決定します。

分配金額の決定にあたっては、信託財産の成長を優先し、原則として分配を抑制する方針とします。（基準価額水準や市況動向等により変更する場合があります。）

将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

市況動向および資金動向等により、上記のような運用が行えない場合があります。

ベイリー・ギフォード社について

100年以上の歴史をもち、世界各国の年金基金等の資産運用を行う、スコットランド・エディンバラの資産運用会社です。
その確かな運用力で、評価機関からアワードも受賞しています。

ベイリー・ギフォード社は、1908年（明治41年）の創業以来、100年以上の長い歴史をもつ資産運用会社です。

同社は日々の経営に責任を持つパートナーが全額出資する「パートナーシップ」とよばれる会社形態をとっています。短期的な株式価値の向上を求められることがある株式会社とは異なり、パートナーシップでは長期的な目標達成をめざすことができます。

長期でしっかり成長が期待される企業へ投資することを信念とした運用を行っています。

BAILLIE GIFFORD

主な受賞歴

Lipper Fund Awards UK 2018 - Thomson Reuters

株式型 グローバル インカム（3年＊）

株式型 日本株（10年＊）

株式型 日本株 中小型株（5年＊）

2018 Best of the Best Awards - Asia Asset Management

欧州株式部門（3年＊）

グローバル 新興国株式部門（10年＊）

資産残高に占める年金基金の割合（2018年12月末現在）

年金の運用には、長期的な観点に立った資産運用が求められます。
  • ＊ 評価期間をさします。
  • ・「主な受賞歴」における個別商品への言及は当該商品の推奨や勧誘を意図するものではありません。
  • ・「主な受賞歴」は「Thomson Reuters」および「Asia Asset Management」による、2017年12月末を基準日とした評価です。当該評価は過去の一定期間の実績を示したものであり、将来の運用成果を保証するものではありません。
  • ・「主な受賞歴」は、当ファンド以外でベイリー・ギフォード社が直近受賞したものを掲載しており、当ファンドおよび当ファンドが投資する外国投資法人に対する評価ではありません。
  • （出所）ベイリー・ギフォード・インベストメント・マネジメント（ヨーロッパ）リミテッドの資料を基に三菱UFJアセットマネジメント作成

運用戦略＊のご紹介

＊当ファンドが投資する外国投資法人（以下、投資対象ファンドということがあります。）で活用する運用戦略

ベイリー・ギフォード社のグローバル株式運用戦略である「ロングターム・グローバル・グロース戦略（LTGG戦略）」を活用し、10年先を見据え、長期の視点で銘柄選定を行います。

Long Term ＝ 長期的な視野

短期的な株価や業績の変動にとらわれることなく、より多くの投資機会を発掘します。

Global ＝ 世界の株式が投資対象

新興国を含む世界の株式から、企業の魅力度に応じて投資配分を決定します。

Growth ＝ 成長性に期待

10年先にわたって、継続可能な成長力を持つ企業に投資を行うことにより、
時間の経過と共に大きなリターンの獲得が期待されます。

LTGG戦略の運用チーム

少数精鋭のチームで、投資アイデアの創出・調査・議論を活発に行い、独創性と想像力を発揮しています。

James Anderson

James Anderson
運用経験年数：35年
在籍年数：35年

Mark Urquhart

Mark Urquhart
運用経験年数：22年
在籍年数：22年

Tom Slater

Tom Slater
運用経験年数：18年
在籍年数：18年

John MacDougall

John MacDougall
運用経験年数：18年
在籍年数：18年

Linda Lin

Linda Lin
運用経験年数：8年
在籍年数：4年

Michael Pye

Michael Pye
運用経験年数：5年
在籍年数：5年

Gemma Barkhuisene

Gemma Barkhuisen
運用経験年数：1年
在籍年数：1年

運用プロセス

運用プロセスのイメージ

調査対象銘柄の絞り込み

・原則として、流動性を勘案し調査対象銘柄を抽出。

投資アイデアの発掘

・投資アイデアの発掘にあたり、現地調査や経営陣との面談に加えて、大学等の研究機関や独立系リサーチの調査機関等を活用するなど、様々な観点から情報収集を実施。

ポートフォリオの構築

・産業の魅力度、企業の競争力、財務基盤の強さ、経営陣の資質等について、それぞれ徹底した企業調査・分析を実施。また、バリュエーション（割安度）も考慮。

・運用チームで徹底した議論を行い、長期の視点で高い成長が期待される銘柄を厳選。

・成長シナリオの確信度に基づきウエイトを決定。

銘柄を選ぶ10のチェックポイント

LTGG戦略の運用チームは、ポートフォリオの構築にあたり、以下の「10のチェックポイント」を用いています。

企業の魅力度

今後5年で売上が2倍になる余地があるか？

それ以降の見通しはどうか？

企業の魅力度

競争優位な点は何か？

企業文化は他社と明確に差別化されているか？

なぜ顧客はその企業を好むのか？社会に貢献する姿勢は？

企業の魅力度

資本利益率は魅力的か？

資本利益率は上昇するのか？それとも低下するのか？

企業の魅力度

どのように資本配分をしているのか？（設備投資、配当や撤退戦略等）

企業の魅力度

株価が5倍以上になる可能性は？

なぜ市場は見過ごしているのか？

  • ・「運用プロセス」は銘柄選定の視点を示したものであり、すべてを網羅するものではありません。また、実際にファンドで投資する銘柄の将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。上記プロセスは、今後変更されることがあります。
  • ・「銘柄を選ぶ10のチェックポイント」は銘柄選定の視点を示したものであり、すべてを網羅するものではありません。また、実際に投資対象ファンドで投資する銘柄の将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。上記チェックポイントは、今後変更されることがあります。
    （出所）ベイリー・ギフォード・インベストメント・マネジメント（ヨーロッパ）リミテッドの資料を基に三菱UFJアセットマネジメント作成

運用戦略のパフォーマンス（ご参考）

2004年2月の設定来、LTGG戦略は、全世界株式と比較して堅調に推移してきました。
「長期の視点で高い成長が期待される銘柄を辛抱強く保有する」ことが、堅調なパフォーマンスを支えています。

下記は、長期の運用実績をお示しするため、設定来のパフォーマンス推移、期間別の騰落率、ＬＴＧＧ戦略で投資を行った銘柄の保有期間リターンについてはLTGGコンポジットのデータを用いています。また、銘柄平均保有期間については、代表ファンドのデータを用いています。LTGGコンポジットおよび代表ファンドは、当ファンドの投資対象ファンドと同様の運用プロセスを用いておりますが、当ファンドおよび当ファンドの投資対象ファンドの運用実績ではありません。また、当ファンドおよび当ファンドの投資対象ファンドの将来の成果を示唆・保証するものではありません。

※コンポジットとは、運用のパフォーマンス測定のため、類似の投資目的、投資戦略に基づき運用される複数のファンドをまとめたものをいいます。当該コンポジットには当ファンドの投資対象ファンドも含まれます。

設定来のパフォーマンス推移

（期間:2004年2月末～2019年3月末）

設定来のパフォーマンス推移のイメージ

期間別の騰落率

（期間:2004年2月末～2019年3月末）

期間別の騰落率

銘柄平均保有期間

（期間:2004年2月末～2019年3月末）

銘柄平均保有期間

【ご参考】 ＬＴＧＧ戦略で投資を行った銘柄の保有期間リターン

（期間:2004年2月末～2019年3月末）

【ご参考】 ＬＴＧＧ戦略で投資を行った銘柄の保有期間リターン
  • ・上記では、代表的な指数の中で、LTGG戦略の投資対象の性質を表すのに、運用チームが相応と考える全世界株式と比較しています。全世界株式は、MSCI オールカントリー・ワールド インデックス（税引き後配当込み米ドルベース）をもとに委託会社が円換算したものです。全世界株式は当ファンドのベンチマークではありません。
  • ・ＬＴＧＧコンポジットは、円ベース、配当および分配金再投資のパフォーマンスを表しています。また、「設定来のパフォーマンス推移」および「期間別の騰落率」では、運用報酬を控除しています。
  • ・銘柄平均保有期間は代表ファンドの5年平均の売買回転率から算出しています。売買回転率とは、株式売買額をポートフォリオの時価総額で除したものです。
  • ・銘柄平均保有期間は、入手可能な2004年4月末以降のデータを使用しています。
  • ・上記は指数を使用しています。指数については【本資料で使用している指数について】をご覧ください。
  • ・計測期間が異なる場合は結果も異なる点にご注意ください。
  • ・上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。また、為替・税金・手数料等を考慮しておりません。
  • （出所）Bloombergのデータ、ベイリー・ギフォード・インベストメント・マネジメント（ヨーロッパ）リミテッドの資料を基に三菱UFJアセットマネジメント作成

投資対象ファンド＊のポートフォリオのご紹介

＊ベイリー・ギフォード・ワールドワイド・ロング・ターム・グローバル・グロース・ファンドをさします。

投資対象ファンドのポートフォリオは、以下のとおりです。

組入上位10銘柄

（組入銘柄数：32）

  銘柄 業種 国・地域 比率（%）
1  アマゾン・ドット・コム 一般消費財・サービス アメリカ 8.5
2  イルミナ ヘルスケア アメリカ 7.7
3  テンセント・ホールディング コミュニケーション・サービス 中国 7.5
4  アリババ・グループ・ホールディング 一般消費財・サービス 中国 7.2
5  テスラ 一般消費財・サービス アメリカ 4.8
6  ケリング 一般消費財・サービス フランス 4.7
7  フェイスブック コミュニケーション・サービス アメリカ 4.6
8  ネットフリックス コミュニケーション・サービス アメリカ 4.5
9  アルファベット コミュニケーション・サービス アメリカ 3.7
10 エヌビディア 情報技術 アメリカ 3.6

国・地域別比率

国・地域別比率のイメージ

業種別比率

業種別比率のイメージ
  • ・ 上記の比率は純資産総額に対する割合です。
  • ・ 「組入上位10銘柄」は、2019年3月末時点における当ファンドの投資対象である外国投資法人の組入上位銘柄についてご紹介したものです。したがって、個別銘柄の推奨を目的とするものではなく、当ファンドにおいて上記銘柄を組み入れることを保証するものではありません。
  • ・ 業種はGICS（世界産業分類基準）、国・地域名はベイリー・ギフォード・インベストメント・マネジメント（ヨーロッパ）リミテッドの定義に基づいています。
  • ・ 四捨五入しているため、合計が100％にならない場合があります。
  • ・ 上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。
  • （出所）ベイリー・ギフォード・インベストメント・マネジメント（ヨーロッパ）リミテッドの資料を基に三菱UFJアセットマネジメント作成

代表ファンドにおける過去のポートフォリオのご紹介（ご参考）

グローバルにおける中国企業の台頭や、スマートフォンやタブレット端末の発明をはじめとしたテクノロジーの進化などを背景に、代表ファンドにおける過去のポートフォリオは、以下のとおり遷移してきました。

下記は、長期の運用実績をお示しするため、代表ファンドのデータを用いています。代表ファンドは、当ファンドの投資対象ファンドと同様の運用プロセスを用いておりますが、当ファンドおよび当ファンドの投資対象ファンドの運用実績ではありません。また、当ファンドおよび当ファンドの投資対象ファンドの将来の成果を示唆・保証するものではありません。

2004年3月

組入上位5銘柄
銘柄 業種
1. ゴールデン・ウエスト・ファイナンシャル 金融
2. サムスン電子 情報技術
3. ブラジル石油公社 エネルギー
4. インペリアル・ブランズ 生活必需品
5. ノキア 情報技術
業種別比率
業種別比率のグラフ
2004年頃の主な出来事
金融市場
アメリカでは、2000年代初めのITバブル崩壊から景気が回復したことを受け、2004年6月から米連邦準備理事会（FRB）は利上げを開始しました。
2006年6月まで慎重な利上げが行われ、政策金利は合計で4.25%引き上げられました。
その他
・米国同時多発テロ事件（2001）
・イラク戦争（2003）

2008年3月

組入上位5銘柄
銘柄 業種
1. ブラジル石油公社 エネルギー
2. アトラスコプコ 資本財・サービス
3. ポルシェ・オートモービル・ホールディング 一般消費財・サービス
4. サンドビック 資本財・サービス
5. ヴァーレ 素材
業種別比率
業種別比率のグラフ
2008年頃の主な出来事
金融市場
2008年から2009年にかけて、リーマン・ショックとよばれる世界的な金融・経済危機が発生しました。
また、2009年にはギリシャ債務問題が顕在化し、その後の欧州債務危機へと繋がっていきました。
その他
・iPhone発売開始（2007）
・オバマ米大統領がノーベル平和賞を受賞 （2009）

2013年3月

組入上位5銘柄
銘柄 業種
1. アマゾン・ドット・コム 一般消費財・サービス
2. ケリング 一般消費財・サービス
3. インディテックス 一般消費財・サービス
4. テンセント・ホールディングス コミュニケーション・サービス
5. バイドゥ コミュニケーション・サービス
業種別比率
業種別比率のグラフ
2013年頃の主な出来事
金融市場
2013年に入ると、先進国経済は拡大傾向となり、金融危機以降実施されてきた量的金融緩和（QE）の縮小観測が高まりました。
一方、新興国ではQE縮小観測を受け、資金が流出するなど、金融市場の不安定さが露呈しました。
その他
・フェイスブックがインスタグラムを買収（2012）
・日本、消費税率を8%に引き上げ（2014）

2018年3月

組入上位5銘柄
銘柄 業種
1. アマゾン・ドット・コム 一般消費財・サービス
2. テンセント・ホールディングス コミュニケーション・サービス
3. アリババ・グループ・ホールディング 一般消費財・サービス
4. イルミナ ヘルスケア
5. フェイスブック コミュニケーション・サービス
業種別比率
業種別比率のグラフ
2018年頃の主な出来事
金融市場
金融危機後の約10年間は、先進国を中心とした金融緩和などを背景に景気が拡大、株式市場も比較的堅調に推移しました。
2018年半ば以降は、米中貿易摩擦などが注目されています。また、2019年に入ると、FRBが市場動向によって金融政策を柔軟に対応していくことが示されました。
その他
・アメリカ大統領にトランプ氏が就任（2017）
・アリババ「独身の日」セール＊、売上2.9兆円 （2017）
＊アリババが毎年11月11日に開催するネット通販の大規模セール。
  • ・ 上記の比率は純資産総額に対する割合です。
  • ・ 「組入上位5銘柄」は、各時点における代表ファンドの組入上位銘柄についてご紹介したものです。したがって、個別銘柄の推奨を目的とするものではなく、当ファンドにおいて上記銘柄を組み入れることを保証するものではありません。
  • ・ 業種はGICS（世界産業分類基準）の定義に基づいています。GICS分類が取得できない銘柄については、会社情報などを基に三菱UFJアセットマネジメントが独自に分類しています。
  • ・ 四捨五入しているため、合計が100％にならない場合があります。
  • ・ 上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。また、為替・税金・手数料等を考慮しておりません。
  • （出所）ベイリー・ギフォード・インベストメント・マネジメント（ヨーロッパ）リミテッドの資料を基に三菱UFJアセットマネジメント作成

組入銘柄のご紹介（ご参考）

下記は、長期の運用実績をお示しするため、2019年3月末時点における代表ファンドの組入上位銘柄の中から、業種を勘案してご紹介したものです。したがって、個別銘柄の推奨を目的とするものではなく、当ファンドおよび当ファンドの投資対象ファンドにおいて下記銘柄を組み入れることを保証するものではありません。

アマゾン・ドット・コム

Ａmazon.com,inc

業種：一般消費財・サービス
国・地域名：アメリカ

－ 企業情報 －

米国のオンライン小売会社で、多岐にわたる商品を販売。 顧客別にカスタマイズされたショッピングサービスの提供や、オンラインを通じたコンテンツ配信、電子書籍の販売等の事業も手がけています。
データセンター運営も行っており、ビッグデータ関連銘柄としても注目されています。 また、Amazonプライム特典の拡充による会員数の拡大に努めています。

株価

（期間：2004年2月末～2019年3月末）

株価のグラフ

イルミナ

Illumina, Inc

業種：ヘルスケア
国・地域名：アメリカ

－ 企業情報 －

遺伝子の変異や、生体機能を大規模なスケールで分析するシステムの開発・製造・販売を手がけています。
遺伝情報は生物の設計図のようなものであり、解析することで、がんの早期発見や、一人ひとりに合った治療法、健康法の発見などの様々な方面での応用が期待されています。

株価

（期間：2004年2月末～2019年3月末）

株価のグラフ

テンセント・ホールディングス

Tencent Holdings Limited

業種：コミュニケーション・サービス
国・地域名：中国

－ 企業情報 －

中国のインターネット・サービスの大手。「中国版LINE」といわれるスマートフォン向けチャットアプリ「ウィーチャット」は10億人を超えるユーザーを抱えています。
アプリ自体は無償で提供されるものの、膨大な会員プラットフォームを活用して幅広いサービスを展開し、ゲームなどの有償サービスに誘導することで高い利益をあげています。

株価

（期間：2004年2月末～2019年3月末）

株価のグラフ

・2004年6月に香港市場で新規株式公開。

  • ・ 業種はGICS（世界産業分類基準）、国・地域名はベイリー・ギフォード・インベストメント・マネジメント（ヨーロッパ）リミテッドの定義に基づいています。
  • ・ 保有期間は2019年3月末時点での保有期間年数を示しています（月単位切り捨て）。
  • ・ 上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。また、為替・税金・手数料等を考慮しておりません。
  • （出所）Bloombergのデータ、ベイリー・ギフォード・インベストメント・マネジメント（ヨーロッパ）リミテッドの資料を基に三菱UFJアセットマネジメント作成
ファンド詳細 ファンド詳細
ご注意事項等
【本資料で使用している指数について】
全世界株式：MSCI オールカントリー・ワールド インデックス
MSCI オールカントリー・ワールド インデックスとは、MSCI Inc.が開発した株価指数で、世界の先進国・新興国の株式で構成されています。同指数に対する著作権およびその他知的財産権はすべてMSCI Inc.に帰属します。
【GICS（世界産業分類基準）について】
Global Industry Classification Standard（“GICS”）は、MSCI Inc.とS&P（Standard & Poor’s）が開発した業種分類です。GICSに関する知的財産所有権はMSCI Inc.およびS&Pに帰属します。
本資料に関してご留意いただきたい事項

本資料は三菱UFJアセットマネジメントが作成した情報提供資料であり、金融商品取引法lこ基づく開示資料ではありません。投資信託をご購入の場合は、運営管理機関よりお渡しする確定拠出年金向け説明資料または投資信託説明書（交付目論見書）をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。

本資料の内容は作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。

本資料は信頼できると判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性等を保証するものではありません。

投資信託は、預金等や保険契約とは異なり、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。／銀行等の登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の補償の対象ではありません。

確定拠出年金で投資信託をご購入の場合は、運営管理機関がお申込みの取扱いを行い、委託会社が運用を行います。

投資リスク
基準価額の変動要因
ファンドの基準価額は、組み入れている有価証券等の価格変動による影響を受けますが、これらの運用により信託財産に生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。
したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。投資信託は預貯金と異なります。
ファンドの基準価額の変動要因として、主に以下のリスクがあります。
価格変動リスク

主要投資対象とする投資信託証券への投資を通じて、実質的に組み入れる株式の価格変動の影響を受けます。株式の価格は、株式市場全体の動向のほか、発行企業の業績や業績に対する市場の見通しなどの影響を受けて変動します。組入株式の価格の下落は、基準価額の下落要因となります。

流動性リスク

株式を売買しようとする際に、その株式の取引量が十分でない場合や規制等により取引が制限されている場合には、売買が成立しなかったり、十分な数量の売買が出来なかったり、ファンドの売買自体によって市場価格が動き、結果として不利な価格での取引となる場合があります。

為替変動リスク

主要投資対象とする投資信託証券への投資を通じて、実質的に外貨建資産に投資を行います。
実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いませんので、為替変動の影響を受けます。

カントリー・リスク

ファンドは、新興国の株式に実質的な投資を行うことがあります。新興国への投資は、投資対象国におけるクーデターや重大な政治体制の変更、資産凍結を含む重大な規制の導入、政府のデフォルト等の発生による影響などを受けることにより、先進国への投資を行う場合に比べて、価格変動・為替変動・信用・流動性の各リスクが大きくなる可能性があります。

信用リスク

株式の発行企業の経営、財務状況が悪化したり、市場においてその懸念が高まった場合には、株式の価格が下落すること、配当金が減額あるいは支払いが停止されること、倒産等によりその価値がなくなること等があります。

上記は主なリスクであり、これらに限定されるものではありません。

その他の留意点
ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の６の規定（いわゆるクーリングオフ）の適用はありません。
収益分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益の水準を示すものではありません。収益分配は、計算期間に生じた収益を超えて行われる場合があります。
投資者の購入価額によっては、収益分配金の一部または全部が、実質的な元本の一部払戻しに相当する場合があります。
ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
収益分配金の支払いは、信託財産から行われます。したがって純資産総額の減少、基準価額の下落要因となります。
リスクの管理体制
ファンドのコンセプトに沿ったリスクの範囲内で運用を行うとともに運用部から独立した管理担当部署によりリスク運営状況のモニタリング等のリスク管理を行っています。
また、定期的に開催されるリスク管理に関する会議体等において、それらの状況の報告を行うほか、必要に応じて改善策を審議しています。
<投資対象ファンド（国内投資信託を除く）の信用リスク管理方法>
投資対象ファンドの管理会社および投資運用会社は、投資対象ファンドにおいて、欧州委員会が制定した指令（UCITS指令）に定めるリスク管理方法に基づき信用リスクを管理します。
ファンドの費用
お客さまが直接的に負担する費用
購入時 購入時手数料 ありません。
換金時 信託財産留保額 ありません。
お客さまが信託財産で間接的に負担する費用
保有期間中 運用管理費用（信託報酬）

当該ファンド

日々の純資産総額に対して、年率1.0395％（税抜 年率0.9450％）をかけた額

投資対象とする投資信託証券

投資対象ファンドの純資産総額に対して年率0.055％以内
（マネー・マーケット・マザーファンドは除きます。）

実質的な負担

ファンドの純資産総額に対して年率1.0945％程度（税抜 年率1.0000％程度）

※ファンドの信託報酬率と、投資対象とする投資信託証券の信託（管理）報酬率を合わせた実質的な信託報酬率です。
その他の費用・手数料

以下の費用・手数料についてもファンドが負担します。

・監査法人に支払われるファンドの監査費用 ・有価証券等の売買時に取引した証券会社等に支払われる手数料 ・投資対象とする投資信託証券における諸費用および税金 等 ・有価証券等を海外で保管する場合、海外の保管機関に支払われる費用 ・その他信託事務の処理にかかる諸費用 等

※上記の費用・手数料については、売買条件等により異なるため、あらかじめ金額または上限額等を記載することはできません。

※運用管理費用（信託報酬）および監査費用は、日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。毎計算期間の6ヵ月終了時、毎決算時または償還時にファンドから支払われます。

※上記の費用（手数料等）については、保有金額または保有期間等により異なるため、あらかじめ合計額等を記載することはできません。なお、ファンドが負担する費用（手数料等）の支払い実績は、交付運用報告書に開示されていますのでご参照ください。